元アイドルほか(グループB)事件‐東京地判 平28・7・7 労働判例1148号69頁

【事案】
 芸能マネジメント会社であるXが、その専属タレントであったY1に対し、出演が予定されていたライブイベントに一方的な通告によって出演せず、出演が予定されていた以後のイベントを欠演したことにより、Xが損害を受けたとして、債務不履行ないし不法行為に基づいて、Y2に対しては、Y1の親権者としての監督義務を怠ったとして、不法行為による損害賠償請求をしたもの。

【判断】
「(2) ・・・Y1は、Xの監督の下、時間的場所的拘束を受けつつ、業務内容について諾否の自由のないまま、定められた労務を提供しており、また、その労務に対する対償として給与の支払を受けているものと認めるのが相当である。したがって、本件契約に基づくY1のXに対する地位は、労働基準法及び労働契約法上の労働者であるというべきである。
(3) これに対し、Xは、本件通達を根拠に、Y1については労働者性がない旨主張するので、Y1について、本件通達の定める各要件に該当するかどうかを検討するに、下記のとおり、同通達の要件を全て充たすとはいえないから、Xの上記主張は失当である。
 ア Xは、Y1はその歌唱やルックスについて代替性がないなどと主張するが、Bの活動の中心は歌唱とダンスを集団で行うライブ活動にあり、そのような活動においてY1が他人によって代替できないほどの芸術性を有し、同人の人気などの個性がタレント活動としての重要な要素となっていると認めるに足りる証拠はない。また、付随的な活動として行われているファンとの交流活動がY1の業務全体において占める割合が相当程度あることを考慮しても、上記認定を左右するものではない。したがって、本件通達における・・・要件を充足するとはいえない。
 イ また、Xは、活動日や帰宅時間についてはY1の要望をほぼ受け入れており、時間的に拘束していない旨主張するが、・・・XはY1に対しメール等により従事すべき業務内容等を指示しており、Y1はそれに従って業務に従事しており、小中学生でありながら夜間の業務に従事することも多いのであって、そのような状況に照らせば、Xとの関係で、Y1に対する時間的拘束がないとまでは認められない。確かに、Y1の活動日は、その希望どおり、土日祝日に限定されているとはいえ、Bの活動自体が土日祝日にほぼ限定されていること(弁論の全趣旨)、Y1が小中学生であったことを考慮すればむしろ当然のことであって、これによっても上記の認定は左右されない。したがって、本件通達における・・・要件を充足するとはいえない。」

「(1) ・・・Y1の本件契約に基づくXに対する地位は労働者ということになるから、本件契約が締結された平成25年9月1日から既に1年以上が経過してからされた本件申出は、Y1がXを退職する旨の意思表示ということができるのであって、これにより本件契約は解除されたというべきである(労働基準法137条)。そうすると、Y1は、同日以降、Xに対し、本件契約に基づく出演義務を負っていない。
(2) この点、Xは、本件申出はY1のBのメンバーとしての活動をしたくないとの希望を述べたものにすぎず、それにより直ちに本件契約による所属タレントとしての地位が失われるわけではない旨主張する。
 しかしながら、本件契約が締結されるに至った経緯、実質的にはY1のXにおける活動はBのメンバーとしての活動以外にタレントとしての実績がないことなどに照らせば、Y1によるBを辞めたい旨の本件申出は、本件契約を解消する趣旨の意思表示であると解するのが相当である。したがって、Xの上記主張は失当である。
(3) また、証拠(〈証拠略〉)及び弁論の全趣旨によれば、本件申出がされた後である平成27年6月及び7月において、Y1はBのメンバーとして少なくとも13日はイベントに出演するなどBのメンバーとしての活動をしていることが認められ、また、・・・本件イベント欠演以降、Y1が本件イベントを欠演したことを契機として、平成27年8月25日頃に本件会談がもたれている。
 そこで、これらの事情について検討するに、・・・①Y1により本件申出がされたものの、Xは、これを了承せず、Y1がBのメンバーを辞めることを認めない態度をとるとともに、引き続き、従事すべき業務に関する指示を送り続けたこと、②Xは、本件イベントをBのメンバーに対する一斉イベントEと位置付け、一連のイベントの中でも重要なものとしていたところ、Y1がこれを欠演したことを殊更に問題視したこと、③そのため、Xは、保護者を入れた三者面談を実施することとし、それまでの間はY1の活動を中止するものとしたこと、④本件会談において、本件イベントを欠演したのはY1自身の意思によるもので、Y2も学業を優先させるためBを辞めさせたいと述べたこと、以上の事実が認められる。これらの事実経過に鑑みれば、Y1は、本件申出はしたものの、X側の拒否的な態度との折合いを考えるとともに、Bの他のメンバーに対する配慮などから、Y1が一定期間イベントへの出演を継続したこと、本件イベント後にYらが本件会談を行ったことは、Yらが穏便に本件契約を解消しようとしたためにとった行動であると理解することができるのであって、上記の認定判断を左右するものではない。
(4) なお、Xは、Y1は、Bの正式メンバーに昇格するに際し、Xが3年の契約期間やり続けることができるかどうかを確認した際、Y1が「3年間は頑張ります」と返答したことを根拠に、本件契約の解除の効力を争うようであるが、そもそもそのような事実を認めるに足りる証拠がない上、仮にY1がそのような趣旨の発言をしたとしても、発言当時のY1の年齢や置かれた立場に鑑みれば、それを解除権の放棄の意思表示ないしそれに類するものとみることはできないし、労働基準法等の趣旨に照らしても、本件申出による解除の有効性を左右するものではない。」